マンション経営における建物メンテナンスの種類は？項目や点検内容を解説2025.06.03

マンション経営において建物のメンテナンスは必要不可欠です。適切なメンテナンスを怠ると建物の老朽化が進み、入居者の満足度や資産価値が低下する恐れがあります。また法定点検が必要とされる項目もあるため注意が必要です。本記事では、賃貸マンションにおけるメンテナンスと大規模修繕の備えについて解説します。

マンション経営における建物メンテナンスの種類

マンションのメンテナンスは、日常的な清掃や設備点検など多岐にわたります。規模や設備の状況に応じた適切な管理を継続的に行うことで、トラブルを未然に防ぎ、入居者からの信頼も得られます。

清掃費用

日常的な清掃は物件の規模によって頻度や1回あたりの作業時間が異なります。共用部分の汚れやゴミは放置すると美観が損なわれ、入居者の不満や退去につながることも珍しくありません。また年に1～数回、普段の清掃では落としきれない汚れを落とすための定期清掃を取り入れることで、建物の美観を長期的に維持することが可能です。定期的に清掃を行うことで長い目で見ると管理コストが抑えられたり、アパートやマンションは建物自体の資産価値を維持することができます。

エレベーター保守点検

エレベーターの保守には「フルメンテナンス契約」と「POG契約」の2種類があります。フルメンテナンス契約は定額で不具合、故障が見つかった場合でも定額以上の料金を支払わずにメンテナンスが受けられる安心感があり、POG契約は修理や部品交換がない限り点検費用を抑えられるため年間でかかる費用が抑えられるという利点があります。エレベーターメーカーが保守点検を行うケースが一般的ですが、費用面では独立系エレベーター会社の利用が有利な場合もあります。エレベーター会社の選定においては、実績や信頼性をよく確認しましょう。

消防設備点検

消防設備の点検は法定点検であり、怠ると法的に問題となります。点検には消防設備を総合的に確認する「総合点検」と、各機器を個別に点検する「機器点検」があります。マンションの規模によっては防火管理者の選任が義務付けられ、安全性を維持する上で重要な役割を担います。適切な点検を行うことで、万一の火災時にも被害を最小限に抑えることができ、入居者の安心感向上につながるでしょう。

機械警備

マンションには火災や設備の異常を即座に感知し、警備会社に通報する機械警備システムが導入されている場合があります。火災設備の異常信号や給排水ポンプの故障などが発生した場合には、状況に応じて警備会社が現地に出動し、早期の対応が可能になります。

貯水槽清掃・水質検査

マンションに設置されている貯水槽の管理は、居住者の健康と安全を守るために極めて重要です。特に、有効容量が10トン以上の貯水槽は「簡易専用水道」として分類され、水道法により年1回以上の清掃と水質検査が義務付けられています。清掃や水質検査は、厚生労働大臣の登録を受けた専門業者に依頼する必要があります。

ブースターポンプ点検

マンションの給水圧を維持するブースターポンプは、定期的な点検が欠かせません。これを怠ると突発的な故障が発生し、給水が停止する恐れがあります。定期的な点検と適切な保守管理を行うことで、ポンプの異常を早期発見し、修繕費用や入居者の不便を最小限に抑えることができるでしょう。

雑排水管洗浄

マンションの排水管は日常生活で発生する油汚れや髪の毛、食べかすなどで詰まりやすくなります。定期的な雑排水管の洗浄を行うことで、排水の流れを良好に保ち、異臭や詰まりなどのトラブルを防止できます。排水管トラブルは入居者の不満が高まりやすいため、トラブルの発生を未然に防ぐメンテナンスが重要です。また、事前に入居者へ洗浄の実施を通知するなど、適切な対応が求められます。

マンションの大規模修繕はしっかりと計画を立てよう

マンション経営において、特に注意が必要なのが大規模修繕です。外壁や屋上、防水設備の修繕には数百万円～数千万円の費用がかかることも珍しくありません。修繕が必要になったタイミングで資金不足に陥ると、修繕が遅れ、物件の価値が大きく低下する恐れもあります。そのためにマンションの快適な居住環境を確保し、資産価値を維持していくために将来見込まれる修繕工事や改修工事の内容、おおよその時期、必要な費用など適切な資金計画を立て、長期的な安定したマンション経営を維持しましょう。

まとめ

マンション経営における建物メンテナンスは、資産価値維持と入居者満足度向上のために不可欠です。日常清掃や設備点検を計画的に行い、大規模修繕にも備えることで、トラブルを未然に防ぎ、長期的な経営安定につながります。また、適切なメンテナンスにより資産価値を高めておくことで、将来的に物件を売却する際にも有利な条件で取引できるでしょう。管理体制を整えて入居者に快適な住環境を提供し、収益性を高めましょう。

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